１）地盤

災害は忘れた頃にやってくるといわれますが、地球全土での異常気象、日本の集中豪雨により被害など、今や災害も日常的なものになってしまった感があります。

 

一方で、日本は関東大震災以降、阪神淡路大震災、中越地震など地震多発国です。

 

近年の耐震偽装の問題から、耐震性については、設計、建設に携わる専門家に任せていれば心配ないといった安心感があるようですが、建築主として念には念を入れるつもりで、耐震性についての確認をしておくことが求められます。

 

そこで、設計、施工上においてどのようなことをチェックしておけば良いのかを何回かに亘ってお伝えします。

 

まずは、木の家を支える敷地の地盤です。

 

≪地盤の強さを調べる≫

・敷地周辺の地形、河川、農地、高低差、歴史的遺構の有無などの環境から、地盤が安定した地域であるか、土質が砂や粘土など柔らかい性質のものかなど、マクロな視点で確認します。町歩きのつもりで目で見て確かめることも大切です。

 

・近くに河川や高低差の大きな周辺環境ですと、地盤が安定していない可能性が高いです。

 

・宅地造成された敷地の場合は、以前の敷地の土地利用が畑や水田、工場跡地なのかどうかや、造成が山を切り出した切り土敷地か、谷を埋めた盛り土敷地なのかなどについて確認します。

 

・自治体に白地図と呼ばれる地形や土地利用、標高などが記載された地図があることがありますので調べてみるのも良いでしょう。

 

・近くに大きな建物が建てられている場合など、自治体に地盤調査のデータが保存されている場合がありますので確認します。

 

・表面波探査、サウンディング調査の組み合わせによる地盤調査を行い、調査結果データと考察を検討します。

 

・調査結果の考察には、建設予定の住宅の大きさ、階数、敷地のどこに配置するかなどの概要を決めておいた方が正確な判断が出来ます。

 

・建設する住宅の規模との対応関係で必要な地盤耐力が決められますが、二階建てで約２．５トン／㎡の地耐力が得られれば大きな問題はありませんが、それ以下の場合は地盤改良や杭工事、基礎の補強などが必要になります。

 

・地盤調査報告書の考察には具体的な対応について検討されていますので、よく確認しておく必要があります。

現在では地盤調査を行わないままに工事をすることは、安全の確認ができないことと同じですので、必ず調査を行いましょう。

 

・解体する住宅がまだある場合は、庭や周辺部でで簡単に調査した結果のみで設計施工を行う場合がありますが、解体が終わった後に必ず調査を行うことが重要です。

 

・その結果次第では思わぬ地盤改良工事の予算が必要になったりしますので、事業計画の観点からもその費用分の予算を残しておく必要があります。

 

 

こうした一連の調査について建築士などの技術者が、明確なアドバイス、コンサルティングをしてくれないような業者には、大切な木の家づくりを任せないほうが良いでしょう。